私立
名城大学
基準３：教育研究組織
大学の特長を生かした先進的な研究施設の設置・維持と教育への活用
取組み事例
「光デバイス研究センター」及び「ナノマテリアル研究センター」を補助金事業終了後も事業継続を承認し、両センターは高度な研究成果を社会還元しているほか、「光デバイス研究センター」については、年次の異なる学生がチームを形成して、主体的に高度な実験設備を用いた研究の実施などにつながっている。さらに、「クリニカルオミクスを基盤とするトランスレーショナルリサーチセンター」において、分野横断型の研究を促進するなど、大学の強みとなる専門分野の研究を促進する特長的な教育研究組織を設置・維持していることは、大学のブランディング及び教育研究の向上に資する取り組みとして評価できる。
ここがポイント
- 文部科学省による補助金事業終了後も大学自身として主体的な判断のもと、高度な研究を行うセンターを維持している。
- 学生による主体的な研究の実施に活用されていることに加え、大学のブランディングに資する取り組みである。
大学からのコメント
本学では、学問の動向や社会的要請に基づく機動的な研究組織とするため、総合研究所の研究センターを公募制で厳格な審査の上設置し、研究期間終了後の成果検証を経て継続可否を決定する仕組みを導入しています。 この他、社会的要請に沿った教育研究組織の改編を行っており、2016年度にはグローバル化を踏まえた外国語学部を設置し、2022年度には Society5.0を踏まえた情報工学部を設置しています。 さらに、教育研究組織を支援するセンター組織についても、社会環境の変化や課題解決に向け、2017年度には「社会連携センター」及び「障がい学生支援センター」、2022年度には「インターナショナル教育・研究センター」を設置するなど絶えず見直しを図っています。