２ 教育課程・学習成果、学生
DXに対応した知識とスキルの提供
| 種別 | 経営系専門職大学院認証評価 |
|---|---|
| 年度 | 2024年度 |
| 区分 | 国立 |
| 規模（収容定員） | ～4,000人 |
| 関連タグ |
取組み事例
「応用科目群」において、ものづくりの情報化、製薬・医療に関わる情報化等のＤＸを核としたイノベーションに対応した知識とスキルを扱う科目を提供していることは、特色として評価できる（評価の視点2-3）。
ここがポイント
- ＩＣＴの急速な発展に対応するため、ＤＸを核とするイノベーションに関する複数の授業科目を設置している。
- これらの科目を通じて、各業界のＤＸの実践的な理解を深め、業界特有の課題に対する解決策を学ぶことができるようになっている。
大学からのコメント
近年 、ICT（情報通信技術）の急速な発展により、各産業分野においてDXを核としたイノベーションが起こっています。この動向に対応して、例えば、本研究科の「ものづくりMOT特論」では「解析主導設計」など、ものづくりの上流過程の高度情報化に関する知識とスキルを提供しています。また、「データサイエンスMOT特論」では、Big Dataの解析や応用について学ぶ機会を、「ライフサイエンスMOT特論」においては、バイオインフォマティクスなど、製薬・医療に関わる情報化について知識とスキルを提供しています。この他、「マーケティングリサーチ特論」においてもエージェントモデルなど、情報工学における最新の成果を盛り込んだ教育内容を提供しています。
正規の科目ではありませんが、本研究科では、文部科学省の事業として、令和3年度に求職者向け、令和5年度に在職者向けのDX(Digital Transformation)教育を実施しています。前者は令和2年度第3次補正予算「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業」の枠組みで実施したものであり、正式名は「ソーシャルイノベーションを推進するDX-Ready人材育成プログラム」です。後者は令和4年度補正予算「成長分野における即戦力人材輩出に向けたリカレント教育推進事業」の枠組みで実施したものであり、正式名は「DXによる現場知識の整理法：炭素生産性向上を目指す化学産業等の人材を対象とするDXリスキル教育」です。これらの教育の成果は上述の「データサイエンスMOT特論」等の科目に反映されています。
