迅速な意思決定による組織改編・発展ーデジタルコンテンツを活用した日本語教材の開発事例ー｜大学の長所・特色検索

基準３：教育研究組織

迅速な意思決定による組織改編・発展ーデジタルコンテンツを活用した日本語教材の開発事例ー

種別	大学評価
年度	2024年度
区分	株立
規模（収容定員）	～4,000人
関連タグ	研究大学運営

取組み事例

学校設置会社と教員が漫画を題材とした日本語学習教材を大学発プロジェクトとして発売するに至ったことを契機に、大学の知的財産を活用して日本語教材を開発することを目指し、「日本語教育研究センター」を廃止するとともに、「日本語教材開発センター」を設置しており、大学が株式会社の一部門として設置されている特性を生かし、迅速な意思決定のもと、組織変更に取り組んでいる。デジタルコンテンツを活用した日本語教材の開発を目指すことによって、大学の専門性・特徴を生かしつつ、留学生の関心に対応して効果的な日本語教材の開発につながることが期待でき、大学の理念・目的の実現に向けた附置組織の改編の効果的な事例として評価できる。

ここがポイント

大学が株式会社の一部門として設置されている特性を生かし、迅速な意思決定のもと、組織変更に取り組んでいる。
大学の専門性・特徴を生かしつつ、留学生の関心に対応して効果的な日本語教材の開発につながることが期待できる。

大学からのコメント

　本学の設置母体であるデジタルハリウッド株式会社は、デジタルハリウッド大学院大学が設立される10年前、すなわちデジタルコミュニケーションが未だ黎明期にあった1994年に、社会人を対象としたデジタル教育を開始いたしました。株式会社という経営形態、ならびにデジタル産業特有の急速な変化を背景に、迅速かつ的確な意思決定が常に求められてまいりました。
　このような経営基盤のもと、デジタルハリウッド大学におきましては、設置会社の経営陣の一部が教学部門の職責を兼ねております。そのため、大学の教育・研究活動の実態を日常的に把握しており、学内における合意形成には過度の時間を要することなく、適宜対応しております。
　また、本学には一定数の留学生が在籍しており、学部においては全体の約3分の1を留学生が占めております。この特性を活かし、上記のような日本の漫画を活用した日本語教材の開発や、学生が日本のコンテンツを発掘し、海外市場においてライセンス販売を行う『日本IPグローバルチャレンジ・プログラム』の実施など、コンテンツ産業の文脈におけるグローバル教育にも積極的に取り組んでおります。

迅速な意思決定による組織改編・発展ーデジタルコンテンツを活用した日本語教材の開発事例ー