「ゼミ担当教員制度」や「チューター制度」による効果的な学生支援の取り組み

取組み事例

ビジネス情報学部においては「ゼミ担当教員制度」を設け、学年ごとにフレッシャーズゼミ、教養ゼミ、専門ゼミ、卒業研究を週１回行い、学生の学習段階に応じた支援を実現している。看護学部においても「チューター制度」を設け、学年を超えた少人数のグループを形成し複数教員が担当することにより、教員と学生間、学生間、学年間等のつながりを強化する役割も果たしており、チューター教員による「チューター会議」において情報共有や研修による支援の質向上に向けた活動も実施している。学生に対して担当の教員が一貫した対応が可能な制度を学部の特性に応じ整備しており、学生が相談や支援を受けやすい環境を構築しているほか、支援内容は「学生個人指導記録簿」によって記録・共有している。留年・退学者の減少、問題の早期把握と対処、修学意欲や就職率の向上につながる取り組みとして効果が期待され評価できる。

ここがポイント

大学からのコメント

　ビジネス情報学部は、前身の商学部発足後間もない時期から新入生を1ゼミあたり20余名のグループに分け、担当教員がゼミ生間の交流を促し、教員とゼミ生とのつながりを密にする取り組みを行ってきた。これを、1年次から4年次までの全ての学年について必修科目としてのゼミを置くように制度を拡充したのは平成9(1997）年度のことである。以来、カリキュラムの改訂によって各学年ゼミの名称には若干の変更があったものの、「全学生に対して指導担当教員を配し、学修および生活面についてサポートを行う」という骨子を継承して今日に至っている。
　3年次と4年次については両学科とも担当教員を「持ち上がり」として指導の継続を図り、一方1年次から2年次の組み換えの有無は学科の特性により違いがあるが、両学科とも、個別の学生ごとに作られた「学生指導記録簿」に履修申請書類、成績表、ゼミの時間中に作成したレジュメ類、面談の記録等を綴じ込んで、次の学年の担当教員に引き継ぐことで指導の一貫性を担保している。
　なお、現在、4年次のゼミを「卒業研究」の名称としているが、これは、4年次の1月中旬を期限として、事務窓口に成果物(論文、共同研究、プログラム等の体裁)としての「卒業研究」の提出を義務付けていることによるもので、この提出をもって学部の学修の集大成と位置付けている。
　一方看護学部のチューター制は、専任教員が3名程度のグループを作って、1年生から4年生まで各学年10名程度の学生を担当している。学生にとっては学年の枠を超えた縦割りのグループとなる。
　本制度では、学生グループの自主活動と教員の個別サポートが行われ、前者では3年生が中心となって新入生の歓迎会なども行われ、学年を超えた友人作りや、実習や専門科目の情報交換の場にもなっている。
　また、教員は学生に対して前期と後期の年2回面接を行い、1年生では初めての一人暮らしの悩みなど、2・3年生では大学生活や勉学上の悩み、4年生には国家試験勉強の悩み（焦りや遅れ）などの相談にのることで、個々の学生に合わせた個別サポートを実施している。さらに就職支援として履歴書の添削や、面接の練習などのきめ細やかな指導も行っており、高い就職率の維持にも寄与している。
　さらにに、年2回チューター会議が開催され、これには全専任教員が参加し、学生支援の質向上への方法等が話し合われ、改善活動にも取り組んでいる。

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