各教員のバックグラウンドに応じた業績評価

取組み事例

専任教員の教育研究活動等の評価結果を年俸や契約に反映するための手続を明確にするとともに、評価の対象となる３分野（「教育」「研究」「社会と大学組織への貢献」）について、各教員において最もスコアの高い分野に応じてウェイト配分を調整できる仕組みとしており、実践に力点を置く教育課程において重要な役割を果たしている実務家教員にも配慮した評価を可能としている点は特色として評価できる（評価の視点3-14、3-15）。

ここがポイント

大学からのコメント

本学では、全ての専任教員に対し、業績主義に基づく評価を実施し、その評価結果は、職務遂行の改善、次年度の年俸の決定、昇任や再契約の判断、テニュア契約に関する審査等に活用しています。「教育」分野の評価においては、担当した授業の時間数、学生による授業評価結果、領域代表による授業観察評価などを、「研究」分野においては、学会における発表と出版物の量及び質を、「社会と大学組織への貢献」分野においては、各領域の運営への協力、本学における委員会活動、学生募集活動、地域連携活動等を考慮して、評価を行っています。評価の対象となる上記３分野の割合については、決められたレンジ内（教育50～80％、研究10～40％、社会・大学貢献10～30％）で被評価者となる教員の強い分野に最大のウェイトを割り振るルールとしており、教育に重点を置く実務家教員の活動にも十分配慮したものとしています。