社会動向に合わせた、スペシャリスト養成のための実践力を養うカリキュラム編成
| 種別 | グローバル・コミュニケーション系専門職大学院認証評価 |
|---|---|
| 年度 | 2022年度 |
| 区分 | 公立 |
| 規模（収容定員） | ～4,000人 |
| 関連タグ |
取組み事例
発信力実践領域においては、養成を目指す分野を「ジャーナリズム」と「組織広報」の２分野に先鋭化し、修了後の進路を見据えて、各分野のスペシャリストに必要とされる実践力を養う科目を設置するとともに、デジタルツールの活用など、社会の動向に対応したカリキュラムを編成していることは特色として評価できる（評価の視点2-2、2-3、2-6）。
ここがポイント
- 発信力実践領域において、「ジャーナリズム」と「組織広報」分野のスペシャリスト養成に向けたカリキュラムを整備している。
- 社会動向を鑑みて、ネットメディアの発展に対応した科目等を新設している。
大学からのコメント
海外に向け情報を効果的に発信することができる人材が日本には不足しているという指摘がかねてからあり、GCP642（選択必修３単位）「国際広報学概論」は、国際的な情報戦略を構築するという科目目標からこうした問題に対処できる人材を育てることをひとつの目的とします。情報発信という観点からは、GCP643「国際ジャーナリズム概論」においては話題を発掘し、受け手側の文化的視点、視座に合致するような情報の枠組みやストーリーを組み立てる能力を養っています。 また日本企業に限らず、在日の外資系企業や国際的なＮＧＯなど様々な組織形態を念頭に国際的に活動できる人材への需要に応えるため、GCP601（選択必修３単位）「組織コミュニケーション」、GCP604（選択３単位）「ストラテジック・ネゴシエーション」、GCP629（選択３単位）「グローバル環境におけるパブリックリレーションズ」等を開講しています。 さらに、近年コミュニケーション・メディア分野ではネットメディアの発展が著しく、2020年に新科目GCP633「デジタル・マーケティングと広告」を開講しました。同授業においては、ソーシャルメディアを通じた効果的な広報・広告宣伝キャンペーンや検索エンジン最適化やウェブアナリティクスなどのデジタルツールの活用方法や総合的分析力を習得できるように構成されています。同じく新設のGCP634「コミュニケーション研究調査法」においては、実践的な調査研究技術を身に付けることを目的としており、データ分析やインタビューやサーベイ方法を含めた様々な研究手法を教授しています。