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教員の教育研究活動への注力を可能とする大学独自の潤沢な研究費の支援
私立
教員の教育研究活動への注力を可能とする大学独自の潤沢な研究費の支援
種別
経営系専門職大学院認証評価
年度
2025年
規模（収容定員）
～4,000人
取組み事例
専任教員に一律で配分される研究費に加えて、ＦＧ単位での専攻内公募型研究費、研究所の年度方針に沿って配分される研究費、更に経営会議の決裁による追加的な研究費支給など、重層的な研究費支給の仕組みを整備しており、大学独自で潤沢な支援を行うことで、教員が学外の競争的研究資金獲得のための多大な労力を費やすことなく教育研究活動に注力できる環境を整備していることは、当該専攻が目指す固有の教育研究の進展が期待でき、特色として評価できる（評価の視点3-9）。
ここがポイント
- ・全ての専任教員に対し、申請に基づき基準額を上限として配分される研究費に加えて、重層的な研究費支給の仕組みを整備している。
- ・大学独自で潤沢な支援を行うことで、教員が学外の競争的研究資金獲得のための多大な労力を費やすことなく教育研究活動に注力できる環境を整備している。
大学からのコメント
経営系の専門職大学院として、開学以来実践的な教育を提供してきました。近年はこれに加え、研究活動をいっそう強化しています。
研究者教員の増強や「ファカルティ・グループ」（FG）における研究活動の推進に加え、「グロービスAI経営教育研究所」「テクノベート経営研究所」「グロービス教育科学研究所」（※2025年度新設）を設置するなど、活動の幅を広げています。
教育の質の向上と社会貢献を果たすためには、質の高い研究活動が不可欠です。
教員個人への支援のみならず、大学全体、研究組織（FGや研究所）、さらには特定プロジェクト単位など、多様なレベルで重層的に研究活動を促進し、成果創出を後押ししています。
