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地域に根ざし、学生とともに課題を解決する社会連携・社会貢献

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地域に根ざし、学生とともに課題を解決する社会連携・社会貢献
私立
名古屋学院大学
基準9:社会連携・社会貢献

地域に根ざし、学生とともに課題を解決する社会連携・社会貢献

名古屋学院大学
種別

大学評価

年度

2025年

規模(収容定員)

4,001人~8,000人

取組み事例

地域の自治体、各種法人、小学校、高等学校等、多方面との連携を強め、多種多様な社会連携・地域貢献活動を実施している。特に、多種の課題解決(PBL)型授業や1年次必修の提言コンペ、住民参加型イベントを行い、学生が主体的に取り組むようにすることで、地域の課題解決ばかりでなく地域の重要性について学生自身が意識を深めるようになり、将来的に地域で活躍することにもつながっている。またコンペを通じて自己肯定感を高めることは、学生の成長に寄与している。このほか、高等学校との取り組みでは、「総合的な探求の時間」において、4週間にわたる内容豊富なコンテンツ等を提供している。学生も運営に主体的に関わっており、高校生の学習意欲向上等の教育的効果にもつながっている。以上のような長年にわたる取り組みは、大学の教育資源を積極的に活用して社会還元を図るとともに、学生の主体性を生かした学びを支えるものであり、評価できる。

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ここがポイント

  • ・PBL型授業や提言コンペ、住民参加型イベントなどを通じて、主体的に学生が地域課題に取り組んでいる。
  • ・学生が主体となる社会連携・地域貢献活動を通じ、学生自身が地域の重要性への理解を深め将来的な活躍につながっている他、自己肯定感の向上という成長がもたらされている。
  • ・大学の教育資源を活用し、高等学校の「総合的な探求の時間」に内容豊富なコンテンツを提供。学生も運営に主体的に関わり、高校生の学習意欲向上等の教育的効果にもつながっている。

大学からのコメント

 本学は、第3期認証評価においても、「学生に対する地域連携教育と地域の大学・企業・団体等と連携したさまざまな地域貢献活動の展開」が長所として挙げられました。
 第4期認証評価でも長所として挙げられた「まちづくり提言コンペ」は、2014年度に経済学部での試行を経て、2015年度から全学部・学科の1年次必修科目「基礎セミナー」において実施する全学的な教育プログラムへと発展させたものです。単なる地域学習にとどまらず、熱田区長・瀬戸市長への対面プレゼンテーションや住民参加型イベントへの昇華という仕組みを設けることで、学生の論理的思考力・表現力の向上と自己肯定感の醸成を一体的に促すプログラムとして設計しています。
 高等学校との連携については、2022年度からの高校新課程「総合的な探究の時間」の導入を見据え、事前から教員の出張講義メニューの質的充実と具体的なコンテンツの準備を進めてきました。地元の公立高等学校との高大連携協定に基づき、本学教員10名が4週にわたるアクティブ・ラーニング授業を提供しており、今後は県内における他の高等学校とも同様の深度ある連携活動を展開する予定です。
 今後の展望としては、提言コンペで培った課題発見・解決の力を各学部専門教育へより有機的に連結させ、学生の主体性と地域への理解を更に深化させていきます。また、少子化・人口減少が進む時代において、本学が地域の知の拠点として果たすべき役割を再認識しながら、リカレント教育の充実や新たな社会連携事業の開拓にも積極的に取り組み、学生・地域・大学が共に成長できる好循環の仕組みを更に発展させていきます。

関連サイト・資料