へき地の医療の充実に向けた各種取組み
取組み事例
卒業生がへき地での医療に従事し、地域社会の医療の確保に貢献している。また、各学部・研究科の教職員がその理念をよく理解したうえで、具体的な取組みとして展開している。特に、看護学研究科の「地域ケアスキル・トレーニングプログラム」は、全国のへき地診療所、へき地医療拠点病院、栃木県内の医療機関、北関東の訪問看護ステーション等に勤務する看護師を対象にし、チーム医療のなかで必要とされる複雑・高度な臨床判断能力や卓越した地域ケアスキルを養成しており、ニーズ調査を踏まえて開発され、ｅラーニングにより受講機会の確保やフォローアップ・プログラムも準備していることは、地域の医療看護職の実践に貢献するという点から評価できる。
ここがポイント
- ・卒業生がへき地等の第一線医療に従事することに鑑み、全国都道府県庁と密接な連携体制をとっている。
- ・へき地を含む地域で働く看護職に必要な地域ケアスキルを養成するなど、地域の医療看護職の実践に貢献している。
大学からのコメント
本学は、医療に恵まれないへき地等における医療の確保及び向上と地域住民の福祉の増進を図るため、1972（昭和47）年に全都道府県の共同で設立され、2022（令和4）年に創立50周年を迎える。地方における医師不足、高齢化は依然として進んでおり、開学以来これまで地域医療を推進してきた本学が、将来の地域医療の質向上に果たすべき役割はますます高まっている。
医学部卒業生は44期までで4，600名を超え、卒業後に出身都道府県に戻り、義務年限中に臨床研修や後期研修で多くの医療体験や高度な医学知識・技術を習得し、それらを活かしながら第一線のへき地等の診療所や小規模病院等に勤務し活躍している。また、義務年限終了後は、約7割の卒業生が出身都道府県に残り、約3割の卒業生が全国のへき地等で活躍している。一方、義務年限終了後、母校である本学に戻り教員となり、後輩達の育成に励んでいる卒業生も数多くいる。
「地域ケアスキル・トレーニングプログラム」は、へき地を含む地域で働く看護職の実践に寄与するため、文部科学省の「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」の補助金を2013（平成25）年度から5年間受け、「日本型地域ケア実践開発研究事業」として取り組んだものである。 へき地を含む地域の看護に関わる実態調査に基づき、eラーニングと集合研修（演習・実習）とを組み合わせた研修体制を整備し、いかなる地域や施設規模の看護師であっても、研修の受講機会や研修内容の質が確保されることを目指す。補助金の助成期間終了後も看護学部の事業として継続し、地域における看護実践の向上に貢献している。2019（令和元）年9月までに31都道府県の230名が入講し、30都道府県の176名が修了した。
関連サイト・資料
