栄養と健康の視点から地域と共同で取り組む研究・社会活動
栄養と健康の視点から地域と共同で取り組む研究・社会活動
大学評価
2020年
~4,000人
取組み事例
社会連携・社会貢献に当たって、「地域連携・研究推進センター」を拠点に、大学の特色である「栄養と健康の研究に関するシンクタンク機能」と「栄養に携わる者等に対する生涯学習の拠点機能」の両面から、県の健康づくりに関する施策や事業への参画、栄養士資格を持つ者に対する講習会等の研究・社会活動の推進に努めている。同センターでは、全ての専任教員がセンター員として所属し、実施している研究・社会活動内容を公表するのみならず、今後必要性の高い研究・社会活動を提案するなど、社会の動向・施策に沿った、地域連携・共同による研究・活動を積極的に実施している。このセンターの活動・機能は、地方における研究・社会活動の拠点として、大学の研究成果の社会への還元が期待できることから、評価できる。
ここがポイント
- ・全専任教員がセンター員として所属する「地域連携・研究推進センター」を拠点に、大学の特色である「栄養と健康の研究に関するシンクタンク機能」と「栄養に携わる者等に対する生涯学習の拠点機能」の両面から、県の健康づくりに関する施策や事業への参画、栄養士資格を持つ者に対する講習会等の研究・社会活動を推進している。
大学からのコメント
2014年4月の開学と同時に、地域が抱える食を通じた健康課題を明確にし、解決を図るための地域貢献活動の拠点として「地域連携・研究推進センター」を設置しました。この7年間に、山形県からの受託事業「減塩プロジェクト事業」では、健康的な食習慣の定着に導くための「健康プログラムガイドブック」を作成し、全県的に普及啓発活動を行ってきました。2020年度からは「減塩・ベジアッププロジェクト」となり、「減塩チャレンジ あとマイナス 3g」、「野菜を食べようプラス 1 皿」など、県民が手軽に減塩・ベジアップできる環境づくりの普及啓発活動を行っています。また、スーパーマーケットと連携した学生考案の「やまがた適塩弁当」の開発や外食産業における「健康な食事(スマートミール)」の啓発を行うなど、健康的な食選択を可能にする食環境整備にも積極的に取り組んでいます。
さらに、産学連携にも力を入れています。2018年11月には、大塚製薬株式会社仙台支店と「健康増進に関する包括的連携協定」を締結しました。大塚製薬株式会社と本学が持つ資源や機能を活用しながら、県民の健康で豊かな暮らしの実現に向けて連携を図っています。2021年6月には、山形県食品産業協議会との連携協定を締結しました。今後、山形県食品産業協議会の会員企業との委託研究や共同研究を推進し、その研究成果を地域に還元する予定です。