地域住民との双方向型社会連携教育の実施
地域住民との双方向型社会連携教育の実施
大学評価
2021年
～4,000人
取組み事例
薬学部において、「地域における人々の健康自立を支援する」という学位授与方針に則り、「学生が地域住民の健康・自立を支えるまちづくり」をテーマに掲げた地域住民との双方向型社会連携教育として「健康・自立セミナー」（科目名：「地域におけるボランティア活動」「地域住民の健康状態を知る」）を実施し、１年次から４年間、臨床現場に出るまで必修としている点は、early exposure、継続性という点でも優れているうえ、プレゼンテーションの技能や傾聴の態度や、住民からの質問に応対するべく自主的に深い学習に向かう学生の姿勢の醸成という点からも評価できる。
ここがポイント
- ・４年間の必修授業を通して地域住民の健康に貢献している。
- ・プレゼンテーションの技能や傾聴の態度、自主的な学習の姿勢等、学生のさまざまな能力が育成される。
大学からのコメント
学生が社会資源を活用して学ぶ取り組みは、「社会連携教育」と呼ばれています。一方、社会人が大学等の教育機関と連携して学ぶ取り組みも、「社会連携教育」と呼ばれています。同じ名称でありながら教育の方向性が異なる二つの取り組みを、同一社会資源を利用して同時に行うのが、「双方向型社会連携教育（ISCE：Interactive Social Cooperative Education）」です。
学生は、教員のアドバイスを得ながら疾病に罹患した状態やその予防法・治療法を能動的に学習し、まとめ、地域の公民館や町内会館を会場として開催する「健康・自立セミナー」において住民に対して講演することにより、学生と住民との間で健康・自立の延伸につながる情報を共有します。同時に、セミナーに参加した住民に対して学生が問診形式でアンケート調査を行い、住民を取り巻く医療・福祉の状況の把握や住民の医療や医療人に対する思いを受け止め、地域が抱える課題を炙り出すと同時に、学生の将来像構築のための一助とします。高齢化率が30%を超える大学の近隣地域に存在する概ね12ヶ所の会場において、2ヶ月毎に「健康・自立セミナー」を開催しており、各回のセミナーでは計150～200名の住民が参加してくれています。参加住民のリピート率は80%を超えるほど高く、セミナーに対する評判は上々で、他の地域からも多数の開催依頼が届くほどです。地元の新潟市長や秋葉区長をはじめとする行政機関の関係者もこの取り組みにエールを送ってくださっています。
この「健康・自立セミナー」を通して、学生は疾病とその予防・治療に関する関心を深め、コミュニケーション力をつけ、地域の病院や薬局において4年次の2月からスタートする実務実習に繋げています。学生に対する卒業時アンケートにおいて「最も印象に残った授業」として選んでいる学生が多く、本学の『特色ある教育』の一つです。コロナ禍の影響で、現在は「健康・自立セミナー」の開催を見合わせていますが、代替となる新しい形の「双方向型社会連携教育」へと発展させるよう革新中です。
関連サイト・資料
