教職協働によるＳＤの実施と大学の諸活動の発展
教職協働によるＳＤの実施と大学の諸活動の発展
大学評価
2019年
～4,000人
取組み事例
スタッフ・ディベロップメント（ＳＤ）活動を積極的に進めており、事務職員を対象とした米国における学外研修プログラムを教職協働による研修プログラム「ＬＥＡＤプログラム」（Leadership of Education & Administration Development Program）へと発展させ、教員と事務職員が合同で米国の大学の現地調査等を行い、その結果を発信・共有することで、障がいを持つ学生に対する支援の充実などの大学の諸活動の発展につながっている。教職協働によるＳＤの実施により、個々の教職員の資質向上のみならず、全学的な教職協働の推進及び学内の取組みの充実が図られていることは評価できる。
ここがポイント
- ・教員と事務職員が合同で米国の大学の現地調査等を行い、その結果を発信・共有することで、障がいを持つ学生に対する支援の充実などの大学の諸活動の発展につながっている。
- ・教職協働によるＳＤの実施により、個々の教職員の資質向上のみならず、全学的な教職協働の推進及び学内の取組みの充実が図られている。
大学からのコメント
SDに関して、大学設置基準等の改正後より、教職員へSDの機会提供は増加傾向にあり、意識醸成が図れている。
その中で、本学の特色あるSDの取組みとして、中期経営計画（マスタープラン）への教職員の参画があげられる。マスタープランは本学の経営の根幹をなすものであるが、策定の段階で教職員の参加を促すことで、大学運営全体を俯瞰できる、かつ経営感覚にも優れた教職員を育成することが主な狙いである。2021年度は第9次MP策定の年であり、隔週で開催される策定委員会においては、毎回多数の教職員が陪席・発言している。
もう1つの特色ある取組みとして、2009年度～2015年度に次世代の大学改革を担う事務職員による米国学外研修（FASTプログラム)、2013年度～2017年度には教職協働による研修プログラムであるLEADプログラム（Leadership of Education ＆ Administration Development Program）を実施し、本学独自の教職員能力開発プログラムは、個々の教職員の資質向上だけでなく、教職協働の推進にも大いに寄与した。現在はコロナ禍のため一時中断をしているが、一定の効果が認められたことから、2024年度再開に向け、現在検討中である。
また、2022年度からは、大学事務職員向けのe-ラーニングシステムを導入し、運用を開始。階層別研修の整備や各業務に応じたコンテンツの提供を順次行っていく予定である。
関連サイト・資料
