学生に対する地域連携教育と地域の大学・企業・団体等と連携したさまざまな地域貢献活動の展開
学生に対する地域連携教育と地域の大学・企業・団体等と連携したさまざまな地域貢献活動の展開
大学評価
2018年
4,001人～8,000人
取組み事例
社会貢献に関する方針に「知の拠点としての存在感を高めること」「ステークホルダーとの連携の強化」などを掲げ、社会連携センターを中心に地域の大学・企業・団体等との連携を拡充し、さまざまな活動を展開している。具体的には、瀬戸市及び近郊の５つの大学とコンソーシアムを形成しているほか、文部科学省の「地（知）の拠点整備事業（大学ＣＯＣ事業）」に採択されたまちづくりに関するプロジェクトや３つの大学と連携した地域における医療人材の育成事業などを通じて、地域連携教育の体系的なカリキュラムや課題解決型（ＰＢＬ）の授業を展開し、必修科目では地域課題を扱うなど、学生に地域と連携した活動の浸透を図っている。これらの取組みにあたっては、各学部の特性を生かして教職員及び学生が協働することで、学生の成長のみならず、新たな文化創造やまちづくり、地域課題の解決に貢献していることは評価できる。
ここがポイント
- ・まちづくりに関するプロジェクトや３つの大学と連携した地域における医療人材の育成事業などを通じて、地域連携教育の体系的なカリキュラムや課題解決型（ＰＢＬ）の授業を展開し、学生に地域と連携した活動の浸透を図るなど、社会連携センターを中心に地域の大学・企業・団体等と連携したさまざまな活動を展開し、地域課題の解決に貢献している。
- ・地域と連携した活動に学生が参加し、教職員と学生が協働することで、学生の成長につながるとともに、地域の課題解決に大いに貢献している。
大学からのコメント
その他の取組事例
①COC＋事業
本学は、2016年4月1日から、岐阜大学をはじめ中部学院大学・中部大学・日本福祉大学と岐阜県・岐阜県経営者協会・十六銀行・大垣共立銀行・マイナビにより構成されている「ぎふCOCプラス事業推進コンソーシアム」に参画しており、地域（産業界）が求める人材を育成するため、共通の教育プログラムを協働で実施しながらも独自の教育プログラムを展開している。
②私立大学研究ブランディング事業
文部科学省が実施する「私立大学研究ブランディング事業」において、本学は、2018年度に支援対象校（タイプＡ 社会展開型）として選定された。
【事業名】
ストック・シェアリングを通じた地域価値の編集による新世代型コミュニティの実現に向けた多層的研究
【事業概要】
日本の諸課題は地域に集約され、地域で顕在化する。本事業は福祉・都市・経済を地域で融合し、また各種ストック（空間・時間・人間等）をシェアリングすることで、地域の課題解決と新価値の創出を図る。公共的、歴史的、人的な資源が豊富な名古屋市熱田区（本学所在）を研究ゾーンに位置づけ、地域関係者との協働研究により、新世代型コミュニティ像を明らかにし、地域価値を編集できる力をもった大学としてのブランドを確立する。
③熱田ブランド＋サイトの運営管理
本学は、2020年10月より、熱田区役所と協働で「””熱田″という地域そのものをブランド化しよう」という取組を進めるため、「熱田ブランド＋（プラス）」サイトの運営管理を行っている。熱田区在住の方々が「誇りや郷土愛」を持って住み続け、さらに「憧れを持って注目されるまち」として発展していくことを目指している。
関連サイト・資料
