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刊行物について

大学職員論叢

年1回発行・B5判。
第6号(2018年3月発行)

(本体1,500円+税)

巻頭言  
教育財のグローバル生産と大学職員の役割 鈴木典比古
寄稿 特集「大学職員と国際化業務」  
地方国立大学での国際戦略を担う大学アドミニストレーターへの期待―岡山大学上級グローバル・アドミニストレーターの事例から― 横井 篤文
金沢大学におけるグローバル化の推進と大学職員が担う業務と職員の能力養成 松村 典彦
国際化の推進と職員関与の変化~関西学院大学の事例~ 豊島美弥子
国際関係業務と職員 山本 淳司
スーパーグローバル大学創成支援事業における職員の国際化について 森 肇
国際大学:教育を通じて日本のグローバル化を促進する先駆者として 信田グレチェン
国際基督教大学:グローバル化に対応した教職協働とは何か? 円谷 恵・島﨑 弓子・
森川 園子・紀平 宏子
芝浦工業大学のグローバル化「できない理由を考えるのではなく、どうしたらできるかを考える」 杉山 修・村田 雄一・
古川 祐輔
海外協定校との連携による若手職員研修の事例紹介―「国際化業務」に必要なものとは何か― 中山 映
「大学職員の国際化意識と国際通用性の向上」―創価大学の取組事例 下出 博喜
職員が先導する大学の国際化業務―Rising Chiba Universityがめざすグローバル大学― 織田 雄一
学生の海外派遣促進に係る考察~中期留学の課題/短期留学の開発と評価~ 紫村 次宏
東京外国語大学の留学 新居 純子
SGU事業に伴う事務組織の改編と国際企画係の業務―東京藝術大学の事例― 桑山 智彦
東洋大学における国際化の取り組み 高橋 清隆
国際化に向けた教職協働―広島大学を事例として― 梅下健一郎
大学職員と国際化業務―立教大学事例紹介― 小圷 守
立命館アジア太平洋大学における国際化を実現するための職員組織と研修制度について 北村 滋朗
組織的国際化と国際担当職員の役割の深化~早稲田大学の事例より~ 眞谷 国光
投稿 論文  
学生の授業アンケートによる授業改善―過去10年間のデータから― 藤川 昌幸
認証評価結果からみた事務組織及びSDの現状と課題―わが国の大学における事務組織機能の更なる質保証・向上を目指して― 山口 豪
認証評価結果からみた専門職大学院における情報公開の現状及び課題と大学職員の果たすべき役割―専門職大学院の情報公開活動の更なる充実化に向けて― 山口 豪
書 評  
石原俊彦(監修)、荒木利雄(著)『大学経営国際化の基礎』 土居 希久
篠田道夫(著)『大学戦略経営の核心』 山咲 博昭
書評へのリプライ  
『「大学の死」、そして復活』に対する書評への応答 絹川 正吉
SDレポート  
次代を担う「大学アドミニストレーター」養成のために―日本私立大学連盟の研修事業について― 相坂 太郎
大学行政管理学会のすゝめ 重冨 洋二
第1回大学教育イノベーションフォーラム「SD義務化と大学の未来~全教職員の能力開発を組織開発につなげるために~」について 大森不二雄
2016(平成28)年度 大学基準協会 研修修了者の声 荒木 徹・佐野 恭平・
白石 和章・仲村 啓吾・
平田 恵

Back Number(本文は第3号以降)

  第1号~第4号(目次のみ)(522KB)

第5号/2017年3月(本文)

第4号/2016年3月(本文)

第3号/2015年3月(本文)

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『大学職員論叢』投稿について

『大学職員論叢』編集規程(抜粋)
第3条 本誌は、わが国内外の大学職員の資質向上に関わる基礎的・実践的理論の確立に貢献し、その成果を、広く大学関係者に啓発するとともに、大学職員の実務に活用することを目的に刊行する。
第7条 本誌は、第8条第1項各号に定める分野の投稿原稿及びその他の原稿からなる。
前項に定める本誌への投稿資格は、本協会の正会員校に属する常勤又は非常勤の教職員及び本協会事務局職員等が有するものとする。ただし、編集グループが特に認めた場合は、この限りではない。
第8条 本誌に掲載される原稿は、次の各号の分野に属するもので、未発表のものとする。
大学職員等の実務
大学職員等のスタッフ・ディベロップメント
大学職員等のキャリア形成
大学職員等の制度
大学職員等の歴史
その他の関連分野
第9条 本誌に掲載される原稿の基本的な分類枠は、次の通りとする。
論文(具体的な研究成果をまとめたもの)
書評・紹介(書籍、論文、翻訳並びに政府・審議会などからの報告書を含む文献の評論・紹介)
職員研修会の記録(本協会が主催した職員研修会などの記録)
その他編集グループの認めたもの
第10条 投稿原稿は、原則として査読を行わず、掲載することとする。ただし、投稿原稿が、同一執筆者によって執筆され(その一部が執筆された場合を含む)、すでに他誌等で審査中又は掲載予定となっているものと同一又は著しく類似しているものであることが明らかとなった場合、これを採用しない。また、投稿原稿が、第3条又は前2条の規定に沿わないと編集グループが判断する場合、これを採用しないことがある。
投稿原稿の掲載にあたっては、編集グループは、表記統一を図るため原稿の表記を変更することがある。ただし、内容等に重大な変更を加える必要があると判断される場合、執筆者と予め協議するものとする。
原稿の執筆要領については、別に定める。
第11条 本誌に掲載された論文等の著作権は、本協会に帰属するものとする。
本協会は、原稿の執筆者から転載の申し出があった場合は、これを許可することができる。
本協会は、原稿の執筆者以外の者から転載の申し出があった場合は、これを許可することができる。その際、必要に応じて執筆者の意向を聞くものとする。
第12条 本誌は、刊行から一定期間の後に、原則として電子化(PDF化)し、本協会のホームページ等を通じ、本協会の正会員校に限ってこれを公開する。
ただし、編集グループが特別の事情を認めた場合は、公開しないことがある。
様式等については、以下の要領・基準によります。原稿の送り先、ご投稿については、以下の編集規程等をよくお読みの上、下記までご連絡ください。 
連絡先:大学基準協会 編集グループ
公益財団法人大学基準協会『大学職員論叢』編集規程はこちらです。(150KB)
『大学職員論叢』原稿執筆要領はこちらです。(5KB)
『大学評価研究』原稿執筆基準はこちらです。(57KB)
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