コアとなる実践研究科目の３テーマに対応したバランスのとれた教員配置

取組み事例

効果的な教育ができるよう、主要な実践研究科目である「起業・事業開発演習Ⅲ～Ⅵ」において、「事業開発と起業」「持続可能なコミュニティ開発」「地域開発とパブリックリレーション」の３つのグループに分類し、研究者教員と実務家教員を双方のバランスを考慮しながら各グループに配置している点は、教員の配置に関する特色として評価できる（評価の視点3-2）。

ここがポイント

大学からのコメント

　本研究科では地域活性化、地球環境、組織、戦略、マーケティング、コミュニケーション、デザイン等にかかわる専門家を専任教員として擁しており、会計、法律等にかかわる専門家を非常勤講師として配置している。
　本研究科は、学識および教育経験を有する研究者教員を7名、実務業績に加えて教育上の指導能力を有する実務家教員を4名配置し、全11名の専任教員で教員組織を編制している。専任教員は「事業開発と起業」グループ3名、「持続可能なコミュニティ開発」3名、「地域開発とパブリックリレーション」3名、その他「組織行動分野」1名、「マーケティング分野」1名、「建築分野」1名に分類できる。研究者教員と実務家教員を双方のバランスを考慮しながら各グループに配置している。多くの専任教員と兼任教員は実務経験が豊富である。
　専任の実務家教員4名は、総務省で制度設計を行っていた者、商品や店舗のデザインを行っていた者、ジャーナリストとしてワークライフバランスやジェンダー問題の分野で長年活躍している者、大手旅行代理店に勤務しながら世界中で起業を経験してきた者である。実務家教員4名についても、2名は博士号を、2名は修士号を保有している。
　なお、専任教員全11名のうち研究者教員でありながら実務家でもある教員が3名おり、映画監督として地域活性化のプロモーションを行う者、経営コンサルタントとして事業開発に携わってきた者、外資系金融機関で債権格付けを行ってきた者がいる。研究者教員7名中、博士4名、修士2名、学士1名である。
　このように理論と実務を架橋する教育を十分に実施するだけの専任教員を適切なバランスで配置している。（※2025年4月現在）

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